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【3分でわかる用語解説】「オムニチャネル(Omni-Channel)」とは? 今知っておきたい話題のマーケティング手法と事例まとめ一挙公開!
こんにちは。O2O販促ラボ・鈴木です。
今回は、「オムニチャネル」について言葉の意味を最新事例や動向と合わせて説明したいと思います。
「オムニチャネル」⇒「オムニ」=あらゆる +「チャネル」=販売手法
全体の、あらゆる、あまねく・・・と言う意味をもつ単語「オムニ」と店舗やネットショップなどの様々な販売手法を意味する単語「チャネル」を合わせて生まれた言葉「オムニチャネル」。
1つの企業やブランドなどが実店舗やネットショップなどのあらゆる「チャネル」を統合し、どのチャネルからも商品購入ができるよう連携させ購入機会損失を防いだり、顧客情報を統合して蓄積し分析することでより高い販促効果を狙うマーケティング手法のことを指します。
2011年にアメリカの百貨店「Macy’s(メイシーズ)」が発表したことが始まりといわれ、近年世界的に増加傾向にあるマーケティング手法「オムニチャネル」は、スマホの普及により変化したユーザーの消費行動に合わせるように発展してきたと言われています。
ここ数年でユーザーの消費行動は
・実際に店舗に訪れて買い物をする前にインターネットで商品情報や店舗情報、金額などを調べる
・実店舗で見つけたものを後日オンラインショッピングで購入する
・オンラインショッピングで購入する商品を実店舗で試着する
といったように変化しています。
商品の探し方や購入方法、購入場所が多岐に渡るようになったことが「オムニチャネル」化の必要性を急速に高める背景となっているようです。
「オムニ」という聞きなれない言葉につい難しく考えてしまいますが、複数の登場人物や語り手の立場で書かれた小説などの表現方法を“オムニバス形式”といいますよね。実は、身近な単語にも使われている“複数のもの”を表す馴染みある言葉なのです。
「オムニチャネル」の理解を深める!今、注目の事例まとめ
では、実際に「オムニチャネル」化とはどういうことをするものなのか、国内で特に話題となっている注目企業の取り組みをまとめてみました。
・セブン・アンド・アイホールディングス
イトーヨーカドー、バーニーズニューヨーク、LOFTなど様々なショップをグループ展開し国内で最もオムニチャネル化に力を入れている企業のひとつ。
2015年に開始した「omni7(オムニセブン)」では、グループ内で取り扱われる商品を、ネットショップを含むどの店舗でも購入することが可能に。また、Goolgleの新ツールをいち早く導入し、オンライン広告の効果測定を行うなど、実店舗とネットでの情報を効果的に融合させる施策も積極的に行っています。
関連記事:
-「omni7(オムニセブン)」でグループ全店を一括管理へ。
-Google来店コンバージョンツールの効果検証結果を公表。
・三越伊勢丹(伊勢丹メンズ館)
オムニチャネル化支援ツールやアプリ等を使い、様々な角度からオムニチャネル戦略を実践し、その動向に注目が集まっています。
関連記事:
-いま話題の先進技術・人工知能を使った販促施策も導入し、オムニチャネル化を強化。
-オムニチャネル化支援ツール「ZIGSAW RUNWAY」を導入し、顧客の属性や行動履歴を一括管理。
・アーバンリサーチ
オムニチャネル化に積極的なアパレル業界でも、「アーバンリサーチ」は実店舗とネットショップの双方を融合させる様々なオムニチャネル化施策の導入に積極的です。
関連記事
- 仮想試着できる「Virtusize(バーチャサイズ)」導入。
- 24時間どこからでも店舗お取り置きできるサービス開始。
・無印良品/東急ハンズ/LOFT
雑貨や生活用品を扱う各店舗でもそれぞれ特色のあるオムニチャネル化施策が導入され、リピート客の増加にも貢献しているようです。
関連記事
- 無印良品、東急ハンズ、LOFTのオムニチャネル化を支えるアプリ比較。
- 東急ハンズ、店頭在庫を確認できるサービスをアプリで展開。
株式会社Socketが行った調査では、なんと「オムニチャネル」は2016年の注目キーワード第1位に選ばれるほど、今そのマーケティング手法に注目が集まっています。
実店舗とネットショップを運営し、単純な購買チャネルの増加にとどまらず、オンライン上で取得した情報をどのように実店舗運営に活かすかなどネットとリアルを融合したオムニチャネル化による販促効果上昇に期待が高まる一方です。
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